妊娠出産でもらった金額公開！｜補助金・助成金で足りる？いつもらえるの？

妊娠すると体調を考慮して夜勤免除したいな。
でも、夜勤をしないと給料が減ってしまう…。
これからお金が必要になるのに、本当に大丈夫かな？
そもそも出産にはどれくらいお金がかかるんだろう？

そこで、2024年に出産を経験した私が、
実際にもらったお金と出産までにかかったお金を公開します！

この情報が、妊娠中の方の不安や心配を少しでも減らす助けになれば嬉しいです。

この記事を読めばわかること
・妊娠中に受け取れる補助金、助成金について
・出産後に受け取れるお金や支援制度について
・必見！！妊娠、出産の収支公開【2024年に出産】
　妊娠発覚～出産までの流れとともに公開します。

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妊娠中に受け取れる補助金、助成金について
出産後に受け取れるお金や支援制度について
必見！！妊娠、出産の収支公開【2024年に出産】
まとめ

妊娠中に受け取れる補助金、助成金について

1. 妊婦健康診査の助成

概要：妊娠中に必要な定期検診（妊婦健康診査）の費用を自治体が助成。
内容：妊娠週数に応じた検査費用の一部または全額を負担。
申請方法：妊娠届を役所に提出すると、母子手帳と一緒に検診費用補助券が配布されます。

2. 出産手当金（勤務中の方のみ）

概要：健康保険に加入している場合、産休中に給与の一部が支給。
支給額：標準報酬日額の2/3相当額。
支給期間：出産予定日を含む42日間（多胎妊娠の場合98日）から産後56日まで。
申請方法：勤務先や健康保険組合を通じて申請。

3. 傷病手当金（勤務中の方のみ）

概要：妊娠中の体調不良で働けない場合、一定の条件を満たすと支給。
支給額：標準報酬日額の2/3相当額。
対象期間：休業4日目から最長1年6カ月。
申請方法：医師の診断書を添付して健康保険組合に申請。

4. 医療費控除

概要：妊娠中の検査費や医療費は、一定額を超えると確定申告で控除可能。
控除対象：分娩費用や通院の交通費も含まれる場合あり。
注意点：検診費用補助券で賄われた分は控除対象外。

5. 自治体独自の支援金

概要：地域によって、妊娠・出産を支援するための独自助成や祝い金が用意されている場合があります。

出産後に受け取れるお金や支援制度について

1. 出産育児一時金

概要：出産にかかる費用を補助するための制度。
支給額：50万円
※産科医療補償制度に未加入の施設で出産した場合は48.8万円。
申請方法：健康保険を通じて「直接支払制度」または「受取代理制度」を利用することで、医療機関への支払いが軽減されます。利用しない場合は、出産後に請求。

2. 育児休業給付金（勤務中の方のみ）

概要：育休中に給料の一部が雇用保険から支給される。
支給額：
育休開始から6カ月：休業前賃金の67%。
6カ月以降：休業前賃金の50%。
支給期間：原則として子どもが1歳になるまで（最長2歳まで延長可能）。
申請方法：勤務先を通じて申請。

3. 児童手当

概要：子どもの養育を支援するため、0歳から中学卒業まで支給される手当。
支給額：
0～3歳未満：月額15,000円。
3歳～小学生：月額10,000円（第3子以降は15,000円）。
中学生：月額10,000円。
※所得制限を超える場合は、一律月額5,000円。
申請方法：出生届を提出する際、役所で手続きを行います。

4. 医療費控除

概要：出産に伴う費用（分娩費用、入院費、交通費など）は医療費控除の対象になる。
控除対象例：妊婦検診費、無痛分娩の費用、助産師の費用。
申請方法：確定申告時に医療費明細書を提出。

5. 自治体独自の出産祝い金・助成金

概要：地域によって、出産を祝して現金や物品の支給、または助成金が用意されている。
例：
出産祝い金（数万円～数十万円）。
育児用品の購入助成券やベビーベッドの無料貸し出し。
子育て支援サービスの無料利用券。

6. 母子家庭向けの支援金（該当する場合）

概要：シングルマザーや低所得世帯向けの特別手当。
例：
児童扶養手当：第1子42,140円、第2子5,000円、第3子以降1人につき3,000円（所得により減額あり）。
自治体独自の母子支援金。

7. 産後ケア事業の助成金

概要：産後の母親や赤ちゃんの健康管理を支援するためのサービス。
内容：
専門家による育児指導や相談。
宿泊・訪問型のケアの費用助成。
申請方法：自治体窓口で手続き。

8. その他の支援制度

子どもの医療費助成：多くの自治体で、子どもの医療費（通院や入院）が無料または一部負担で済む制度があります。
ベビー用品支援：自治体やNPOによる無料配布や貸し出し。

多くの支援金は申請が必要です。

出産前に手続き方法を確認しておきましょう。

必見！！妊娠、出産の収支公開【2024年に出産】

妊娠32週から有給休暇と産前休暇を利用し、東京の実家に里帰り。
その際にかかった費用を公開します！
地域や産院による違いや実際にかかった金額を知る参考になれば嬉しいです。

妊娠発覚～母子手帳交付

・かかったお金
初めての産婦人科受診　5000円（エコー検査＋妊娠証明書代）

・もらったお金
母子手帳の交付時に貰ったもの　　　　
　妊婦検診のクーポン券　14回分
　出産応援ギフト（自治体）　50.000円

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初めての妊婦検診～里帰り前まで（産休中）

妊婦検診1～7回目までは居住地の九州で受けました。
（32週から有休＋産休に入りました。）

・かかったお金
妊婦検診のクーポン券の使用で、支払い無し。
（貰ったクーポン券により、助成される金額が違います。そのため支払いがあることもあります。）

・もらったお金
なし

妊婦検診8回目～12回目まで（里帰り先の産院）

・かかったお金
33週：妊婦検診8回目　15.000円（採血・エコー検査）
35週：妊婦検診9回目　24.970円（無痛分娩の事前検査：採血、心電図　・　エコー検査　膣分泌物検査）
36週：妊婦検診10回目　7.400円（エコー検査）
37週：妊婦検診11回目　7.810円（エコー検査・NST）
38週：妊婦検診12回目　7.400円（エコー検査）

里帰り出産だったためクーポン券は使用できず、全額支払いました。
払い戻し用の申請用紙と検査結果の提出を産後行いました。

・もらったお金
産手当金（産休手当）　給料日に支給

標準報酬日額の2/3相当額となっていましたが
実際1か月の手取り給料より若干多く振り込まれました！
（厚生年金と健康保険が免除されたため。）

・妊婦検診費払い戻された金額
29.440円